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通販開始に先立ってパブリシティ活動を展開

無料のパブリシティを活用

通販ビジネスの開始にあたっては、新聞社や出版社(雑誌発行)などのマスコミやミ二コミ誌(紙)に事業開始や新商品の告知をすると効果がある。これをパブリシティといっている。

パブリシティは、自社が料金を支払って広告を打つのに対して、無料でニュースや記事の形で取り上げられるものである。記事になれば広告を打ったと同じが、それ以上の効果をもたらすこともあるので、大いに利用したい。

ただ、広告が自社の意図する計画どおりに流されるのに対し、パブリシティは新聞社や雑誌社の意向で報道されたり、報道されない場合もあり、その内容も相手の判断によるのが玉に傷といった性格がある。

では、実際にどんな形でパブリシティを展開したらよいのだろうか。マスコミへ情報を流す手段としては、直接、通販企業がマスコミ各社に働きかけるのと、広告代理店(または広告制作会社)を通じておこなう場合がある。いずれにしても、報道してほしい情報をニュースリリースとして配付したり、取材依頼の形で発表することになる。

パブリシティの配信先は、自社の属している地域のマスコミ(ミニコミ)機関はすべて対象にしたいし、扱う商品の特性によって、どんな雑誌社に送るがを、あらかじめ検討しておくとよい。配信先は多いほどよい。一社が取り上げてくれると連鎖反応で他の機関も取り上げてくれる場合が多い。

相手先に送る情報

相手先に送る情報としては、

・会社概要

・扱う商品の概要

・商品の写真(モノクロ)

などである。

会社概要は、社名、住所、電話番号、代表者名、通販事業の内容、資本金などである。扱い商品はカタログを前もって用意しておきたい。商品によってはサンプル品をつけたり、モニターの声などを写真付きで加えるのもよい。また、開始から半年聞はキャンペーン実施中で特典があるといった内容を入れると、記事としても扱ってもらえやすくなる。

パブリシティとして取り上げられるには、特徴あるユニークな通販企業であるなどの要素も必要だが、コミュニケーションを密接にして、相手先の担当者に自社と扱い商品をよくアピールし、印象づけることが大切である。しかも一度限りの関係でなく継続した付き合いにしておきたい。新しい商品ラインナップを打つときなどに協力が得られる。

また、パブリシティ自体は、今述べたように無料だが、商品紹介のパンフレット(カタログ)や会社概要などの広告類は自社ですべてを賄うことは無理なので、信頼できる制作会社や印刷会社などを事前に選定し、彼らの意見を取り入れながら、つくっていくのがよい。

なお、よく週刊誌などで見かけるように、有料のパブリシティを引キL受けるPR専門の代理店もあるので、研究して利用するのも一つの方法である。

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